SBSホールディングス㈱(SBSHD)と㈱東芝、Drive Electro Technology㈱(DET)の3社は6年30日、物流分野における商用EVのさらなる普及を目的に、「既存車両改造（レトロフィット）EVトラック」、「中古電池を活用した充電システム」、「超急速充電」を組み合わせた統合モデルの実現可能性を検証する実証実験を、2026年6月下旬より開始したことを明らかにした。
同実証実験は、車両、充電、電力供給の各要素を一体的に組み合わせて検証するもので、商用EVの導入に係る様々な課題解決を目指す取り組みとしている。具体的には、既存のディーゼルトラックを電動化改造したEVトラックと、中古電池を活用した定置型蓄電設備を組み合わせ、物流拠点内での超急速充電の運用を検証する。これらを一体的に検証する取り組みは、国内においても先進的な事例となる。
カーボンニュートラル実現に向けて電動車両の普及が進む一方で、商用EVの本格導入に関しては、充電設備の設置に伴うスペース確保やコスト負担、将来的に発生する使用済み電池の有効活用等の課題がある。特に、都市部の物流事業においては、充電時間の長さによる車両稼働率の低下と、インフラ整備の際のスペース面での制約が導入拡大のボトルネックとなっている。
こうした課題に対して、今回の実証実験ではSBSグループが東京都内に所有する物流拠点において、DETが既存トラックを電動化改造したEVトラックと、急速充電が特長である、中古の東芝製のリチウムイオン二次電池「SCiB」を搭載した定置型蓄電設備を組み合わせ、充電の運用を検証する。合わせて、1台の充電器により複数台の車両を効率的に充電できるかを検証し、充電スペースの小型化や車両稼働率の向上の可能性についても確認する。
3社は今後、同実証実験の結果を踏まえて、商用EVの普及に向けた統合モデルの実用化を目指し、取り組みを加速していく。
