2014/03/18

(公社)日本通信販売協会（JADMA）では、設立30周年を記念して、「ジャドマ通販研究所」を開設し、通信販売に関する調査レポートを定期的に発表している。このたび調査レポート第六弾として、「ネット通販の新潮流に関する消費者実態調査」をテーマに、インターネットリサーチにて、全国の15歳～69歳の男女を対象に調査を行い、計1,000の有効サンプルを得た。

15歳～69歳の男女1,000名（全回答者、男性500名女性500名）に、買い物をしたいネットショップの条件を聞いたところ、1位は「品揃えが多くて何でも買える」（63.3％）となった。陳列棚に物理的な制限がないネットショップの長所である“品揃えの多さ”が、ネットショップ選びで最も重視されるポイントのようだ。以下、2位には「送料が無料」（55.7％）、3位には「クレジットカードが使える」（55.0％）が続いた。他にも、「ポイントが貯まる（還元率が良い）」（50.4％）や「大手の（信頼できる）企業が運営している」（43.6％）といった、個人のネットショップでは実現が比較的難しい項目が上位に挙がった。

消費者側がそのような条件をネットショップに求める中、基本的に誰でも審査なしで出品できるLINE MALLの登場や、Yahoo!ショッピングの出店無料化などにより、個人でもネット商店街（複数のネットショップを集めたサイト）でお店を持つことが容易になり、個人が売り手になるケースにおいても消費者のニーズを実現しやすい環境となった。それに伴い、今後、ネット商店街で個人出店者が増加することが予想されている。個人出店者の増加によって促される、個人対個人の取引＝“C2C”の活発化が、今後のネット通販の新たな潮流となりそうだ。

詳細は「マテリアルフロー」5月号で掲載の予定