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DHL、イノベーションが活用できない企業の実態報告

2018/03/05

DHLは3月5日、サプライチェーンにおけるデジタル化に関する最新の研究報告書を発表した。

同報告書によると、世界各国のサプライチェーンおよびオペレーションの専門家・従事者約350名に対して行った調査で、回答者の約95%が物理的技術および情報・分析技術といったイノベーションが最大限活用できていない実態が判明したという。

具体的には、「Digitalization and the supply chain: Where are we and what's next?(デジタル化およびサプライチェーン:現状と今後について)」でlharringtonグループ社長のリサ・ハリントン氏がDHLの依頼を受け、サプライチェーンにおけるデジタル化技術の台頭により急速な変化と破壊的イノベーションに直面する業界の状況についてまとめている。

企業が自社のオペレーションやサプライチェーン戦略に組み込む検討をすべき技術として、次世代ロボットやAI、AV、ブロックチェーン、ビッグデータ分析、センサー技術などを挙げている。

調査の結果、最も重要な情報ソリューションとして挙がったのがビックデータ分析で、回答企業の73%が同技術に投資していると回答。次いで、クラウド型アプリケーションが63%、モノのインターネット(IoT)が 54%、ブロックチェーンが 51%、機械学習が46%、そしてシェアリング・エコノミー(共有経済)が34%という結果になった。

物理的なハードウェアでは、最も重要なハードウェア技術としてロボット工学を挙げた回答者が63%と最も多く、次いでAVが40%、3D印刷が33%、拡張現実(AR)およびドローンがそれぞれ28%という回答結果となった。

一方、企業側も新技術の検証を始めており、39%の企業が複数の情報・分析ソリューションの開発を進めていると回答。しかし、新しいハードウェア技術の活用を進めている企業は全体の31%に留まっている。

活用が進まない背景として、従来からの組織的な課題が根底にあると分析。ハードウェア技術の活用について、回答者の68%が信頼性を最大の懸念材料に挙げ、65%が変化に対する組織の抵抗を、64%が投資回収の不十分さや回収期間の長期化を挙げている。これに対して、情報および分析ソリューションについては、回答者の78%が最大の障害として縦割りの組織体制や旧型のシステムを、次いで70%が専門知識の不足を挙げている。

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