2021/12/15

ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーションは12月15日、医療現場におけるテクノロジーの役割と今後の展望を探る「医療機関のテクノロジー改革に関するグローバル調査」を実施し、調査結果を発表した。

調査によると、緊急治療を行う医療機関は回復力のさらなる向上と、ペイシェント・ジャーニー（患者が疾患を認識してから、病院受診や服薬等を経た治療までの行動）のデジタル化を推進するべく、先進テクノロジーを駆使したツールの導入に前向きである点が判明したとしている。

また、医療機関における経営層の89％、臨床医の83％が最適な患者ケアにはリアルタイム情報が必要不可欠と回答。モビリティツールやリアルタイム位置情報システム（RTLS）等よりスマート、かつワークフローの連携に役立つインテリジェント・ワークフロー・ソリューションへの投資を拡大している。

一方、67％の経営層が投資によってスタッフの効率性が最大化されるには至っていないと考えており、さらなる取り組みの必要性を認識していると結論している。

●「医療機関のテクノロジー改革に関するグローバル調査」概要

調査企画：ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーション

調査期間：2021年5月～6月

調査実施：Azure Knowledge Corporation（米調査会社）

調査対象：医療機関の臨床、IT、調達部門における上級管理職500人以上

調査方法：オンライン調査

調査地域：北米、中南米、アジア太平洋、欧州　※同調査では日本を調査対象に含まず。

主な調査結果は以下の通り。

（1）多くの医療機関は適切なデバイスを適切なスタッフに提供することを目指しており、私物端末の業務利用戦略が一般的だった2017年と比べ考え方が大きく変化した。

（2）医療機関では今後5年間でほぼ全てのスタッフにモバイル端末を支給することを目標としているが、現在優先されているのは、患者の急増に対応し、移動中の医師や看護師と情報共有を行うために臨床向けのモビリティソリューションを必要とする緊急医療チームのメンバー。

（3）ワークフローを自動化し、病院スタッフにリアルタイムで情報を提供するテクノロジーによって、重要な医療資産や情報を探し出すために費やす時間の短縮が実現し、患者と臨床医の双方にメリットをもたらす。このように情報エコシステムが最適化されることで、よりスマートな意思決定とミスの削減につながる。

（4）遠隔医療や患者のリモート追跡は、今後数年以内に臨床医と患者の双方にとって大きな変革をもたらすと考えられ、医療機関経営層の大半が、新しいアプリケーションをサポートするための支出増額を計画している。