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ゼブラ、「小売テクノロジー改革グローバル調査」発表  

2020/03/27

ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーションは3月25日、「第12回小売業界のテクノロジー改革に関するグローバル調査」の実施結果を発表した。 

同調査では、小売店が在庫管理の課題に直面していることが浮き彫りとなり、特に品切れが販売の機会損失を招き、Eコマースへの買い物客流出の原因となっていることが判明。調査対象の買い物客のうちミレニアル世代の75%、X世代の53%が実店舗に足を運んでも品切れの場合、何も買わずにオンラインで購入すると回答した。

また、買い物客、店員ともに品切れの発生頻度に不満を抱いており、店員の43%が品切れに対する買い物客からのクレームが最大のストレスだと感じている。一方、品切れだった場合は買わずに店を出ると回答した買い物客の割合は39%に上った。 

小売業界ではセルフレジに対する注目度が上昇している。直近の半年間でセルフレジに関するソリューションを使用した買い物客は40%で、86%がそのテクノロジーに満足していると回答。また、58%の買い物客、特にミレニアル世代においては70%が、セルフレジによって顧客体験の改善に結び付くと考えていることが分かった。

一方、店員の54%がセ ルフレジ導入で精算プロセスが自動化されることにより、有人レジの必要性が低下しつつあると回答。セルフレジ導入によって店員がより多くの時間を接客に充てることができると考えている小売業界幹部は87%に達し、81%が投資の効果が出始めていると感じていることが明らかになった。

●第12回小売業界のテクノロジー改革に関するグローバル調査 概要
調査企画:ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーション
調査期間:2019年8月~9月
調査実施:Qualtrics(米調査支援会社)
調査対象:買い物客4,811人、小売店従業員1,100人、小売業界幹部435人
調査方法:聞き取り調査 調査地域:北米、中南米、アジア太平洋、欧州、中東

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