2021/10/01

三井不動産(株)は10月1日、新型コロナウイルス感染症対策として、同社グループが開発および運営するすべての施設（※1）に共通して適用する「三井不動産9BOX感染対策基準」を体系的にとりまとめたと発表した。

同社グループでは、これまでも施設特性に応じた感染対策を徹底していたが、長期化するコロナ禍において、今後新たな変異株が流行した場合にも顧客が安心して同社グループの施設を利用できるようにするため、これまでに蓄積された医学的・工学的知見に基づく分かりやすい感染対策が必須と考え、グループ共通の本対策基準を策定。さらに同基準に加えて、施設特性に応じて先進的なIoT技術の活用等により、さらなる感染リスクの低減を目指した「アドバンスト対策」を積極的に導入し、レジリエンス力を向上させる。

●医学的・工学的知見に基づいた基準 

本対策基準は、慶應義塾大学医学部感染症学教室教授/慶應義塾大学病院感染制御部部長 長谷川直樹氏、早稲田大学理工学術院創造理工学部教授 田辺新一氏の専門家2名が監修し、これまでに蓄積された様々な医学的・工学的知見に基づき、施設の用途に関わらず共通に実施すべき感染対策を抽出、三井不動産グループ独自の感染対策基準として取りまとめられた。

●「三井不動産9BOX感染対策基準」の構成

様々な大学、医療機関、研究機関の調査研究から、新型コロナウイルスの感染ルートは「飛沫感染」「エアロゾル感染」「接触感染」の3つであることが明らかになっており、施設ごとに適切な感染対策ができているかを確認するため、感染ルート別にそれぞれ3つの対策項目を重要なものから並べ、合計9つのチェックボックス（9BOX）を設定した。本対策基準の対策項目は、同社グループが開発および運営するすべての施設に適用する共通の対策基準となり、施設利用者が視覚的に意識できるよう「見える化」したもの。こうした体系的に整理されたルールに基づき対策を実施することにより、感染リスクの低減を図る。