キリングループロジスティクス㈱(KGL)、日本貨物鉄道㈱(JR貨物)、日本通運㈱の3社は4月1日より、モーダルシフトをさらに強化する取り組みを開始した。
KGL、JR貨物、日本通運の3社が連携し、「2024年問題」への対応や脱炭素社会の実現に向けてトラック中心の輸送体系から、鉄道や内航海上輸送へのモーダルシフトを推進する。また、各輸送モードの特性を生かしながら柔軟に輸送モードを組み合わせるSea＆Rail等のモーダルコンビネーションも活用し、最適な輸送体系を構築していくとしている。
各社がそれぞれの役割を担うことで、以下の6つの施策を実施し、持続可能な社会の実現に向けた最適な輸送体系を構築する。
①鉄道輸送をメインに利用したネットワークの構築
②地方港を利用した内航ネットワークの構築
③Sea＆Railを活用したネットワークの構築
④自然災害に伴う鉄道不通時の代替海上輸送ネットワークの構築
⑤年末年始等の長期連休にも対応可能な鉄道輸送ネットワークの構築
⑥鉄道コンテナ専用集配車両によらない、荷主トラックによるコンテナ発着駅での持ち込み、引き取り体制の構築
中・長距離トラックで輸送しているキリングループ製品を対象に、今回は年間約8.4万トン（10トン車約7,000台分、5トンコンテナ換算で約1万7,000個分）を2024年4月より順次鉄道をメインにモーダルシフトしていく。これにより年間約3,130トンのCO2排出量削減が実現する。これら取り組みにより最適化されたトラックは今後も不足が予測される近・中距離の輸配送に活用することで、さらなる物流全体の効率化を目指すとしている。
