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NTTなど4社、レーザガスセンシングで食材産地を推定

2016/03/08

日本電信電話(株)が保有する「レーザガスセンシング技術」とクラウド環境を利用して食材の産地を推定し結果をリアルタイム通知できるシステムの評価実験が開始される。 期間は2016年3月より約2カ月間。日本電信電話(株)、シダックス(株)、NTTコミュニケーションズ(株)、NTTソフトウェア(株)の4社が共同で実施する。

この実験では、レーザガスセンシング技術を利用して食材の産地を科学的に推定するとともに、クラウド上でのデータの蓄積・処理・結果閲覧のリアルタイム化を図り、実際の流通過程で同技術を取り入れた場合の産地推定にかかる時間や費用など、一連の流れを検証・評価する。

レーザガスセンシングは、高性能なレーザ光源技術を利用することで、高感度で高分解能なセンシングを行うもので、短い時間で食材に含まれる元素の安定同位体比を測定し産地を推定できる。実験では、シダックスがNTT厚木研究開発センタの社員食堂に供給している食材の中から、利用頻度の高い食材である「野菜」に対して、NTTソフトウェアがレーザガスセンシングを行い、収集データから産地を推定する。

また、測定データを産地情報と関連づけて産地推定精度を評価するとともに、NTTコミュニケーションズのグローバルクラウドサービス「Enterprise Cloud」上のデータベースに検証データを 蓄積。さらに、測定データから推定した産地を、どこからでもリアルタイムに閲覧・確認できる環境を構築する。

TPP(環太平洋経済連携協定)などにより今後、農産物の輸出入が活発化することが想定される中、消費者は、海外の食材を安価に入手できる反面、生産地が保証された食材を購入したいという意識がより高まることが考えられる。ただ、生産地情報の科学的検査は、検査期間に時間を要することから実施が難しい状況にある。

しかし、レーザガスのセンシングなら短時間で産地を推定することが可能だ。今後、産地の確実な食材データの収集を行って蓄積データの充実を図り、クラウド環境上でのデータ処理による産地推定精度を高度化し、産地推定システムの実用化を目指す。

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